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IT人材育成のプレゼンスを高める。『TECH PLAY Academy』が目指す未来とここで働く魅力とは?

『実践者から学ぶ、実践型育成プログラム』をコンセプトに、IT人材育成サービスを提供する『TECH PLAY Academy』。顧客の課題やニーズに沿って設計した“実践主義”の育成プログラムを通じ、テクノロジーを活用できる組織づくりをサポートしています。

こんにちは!パーソルイノベーション ビジネス推進部 採用室の小林 日奈子です!

今回お話を聞いた大石 直也(おおいし なおや)さんは、2021年にパーソルイノベーションにジョイン。『TECH PLAY Academy』の責任者として、サービスの向上、組織のマネジメントに日々奔走しています。大石さん、そして『TECH PLAY Academy』が描く未来とその実現に向けての取り組み、求める人材像について語っていただきました。

大石 直也(おおいし なおや)
新卒でインテリジェンス(現、パーソルキャリア)に入社。一貫してIT・インターネット・コンサルティング業界の採用支援に携わり、マネジメントとして組織づくりに従事。その後、関西にて同業界に携わりながら、大手製造業領域の採用支援組織立ち上げを経験。
2021年より『TECH PLAY』に参画し、現在はDX戦略実現のためのDXコンサルティング・組織づくり・人材育成を支援している。

※所属部署・役職は2024年3月時点のものです。

『TECH PLAY Academy』は日本の国力を上げられる事業。その真意は?

ーー まず、『TECH PLAY Academy』が事業を展開している「IT人材育成領域」について教えてください。

一言で言うと、私はIT人材育成領域は「日本の国力を上げるうえで非常に重要な領域」だと考えています。

読者の皆さんもご存知のように、現在日本ではDX推進の必要性が声高に叫ばれていますよね。一方で、パーソルグループが行った調査によると50%超の企業がDX推進に課題を抱え、思うように取り組みが進んでいないのが実情です。

この背景にあるのが人材育成の課題。実際に、多くの企業がDXを推進できる人材を社内で育成できないことに課題を感じています。かと言って、DX人材を新たに採用しようにも、人材不足が深刻化する中で高いスキルを持った人材を確保するのは困難。もし確保できたとしても、早期に離職してしまうケースが非常に多い。それだけ自社にマッチするDX人材を確保するのは難しいのです。

しかし、社内に人材がいないからとDXを推進できずにいれば、現代のビジネス環境下では生き残れないと言っても過言ではありません。DXを推進する組織風土を醸成し、社内の人材をDX人材として育てることの重要性がますます高まっています。

だから私は、人材への投資、中でも育成への投資は日本企業にとって必須の取り組みであると同時に、IT人材育成は日本の国力を上げるうえで非常に重要な領域であると考えています。そして、私たち『TECH PLAY Academy』がけん引していかなければならない領域でもあるのです。

―― ありがとうございます。そのような社会課題を抱えるIT人材育成領域において、『TECH PLAY Academy』ではどのようなサービスを提供し、課題解決を目指しているのですか?

私たちは、『TECH COMPANYの中のTECH PLAYERを増やす(※)』というビジョンを掲げ、このデジタル時代を勝ち抜くことができる「人」と「組織」をつくるための教育プログラムを提供しています。

具体的には、各企業の課題やニーズに沿って完全オーダーメイドで研修カリキュラムを設計していますが、どの企業向けにも共通しているのが“実践主義”。研修と言うと、資格取得や技術習得がゴールになりがちですが、研修で学んだ知識や技術を使いこなすことが大切ですよね。その実現に向け私たち『TECH PLAY Academy』では、実践力のある現役テクノロジー人材を講師に迎え、ワーク中心の実践的なプログラムを提供しています。

※ TECH COMPANY/TECH PLAYER:テクノロジーの力を信じ、テクノロジーを武器に新しい価値を生み出すために挑戦している全ての企業や人

―― お客さまの反応はいかがですか?

1年以内のリピート率が95%であることを踏まえると、お客さまの期待に応えられるプログラムを提供できているのかなと自負しています。実際に受講生の方からは、「(普通の研修とは)講師が違いますね!」と声をかけていただくことも多いんですよ。

―― オーダーメイド型のカリキュラム、実践力のある講師、そういったところにリピート率の高さの秘訣があるのですね。

もちろん強力な講師陣のおかげでもありますが、セールスやプランナー、コーディネーター、メンターというメンバー一人ひとりの力量やチームワークが大きいことは言うまでもありません。

私たちが提供するプログラムは、セールスがお客さまの課題を特定し、プログラムの大きな方向性を決めるところから始まります。その方向性の中でプランナーが研修のカリキュラムを設計するという流れで進めていますが、お客さまの“ありたい姿”、つまり求める人材像や育成のゴールなどをお客さまとしっかりすり合わせ、そのうえでセールスとプランナーもすり合わせを行い、共通認識のもとで最適な講師のアサインやコンテンツ設計を行っています。

それを基に研修を実施していくわけですが、その運営を担っているのがコーディネーターやメンター。研修全体のサポートをコーディネーターが行い、技術的なサポートに関してはメンターが行うという体制をとっています。

たとえば3日間の研修を行う際、1日目の進捗や受講生の様子次第で2日目の内容に修正が必要となるケースってありますよね。私たちの場合、コーディネーターが研修のサポートに入ることで状況をキャッチアップし、カリキュラムのブラッシュアップを図っています。また、受講生がつまずいたり、壁にぶつかったりしたときに技術面から支えるのがメンター。こうした全ての重なり合いが、リピート率の高さにつながっているのです。

「研修を科学する」ことで育成への投資対効果を証明したい

―― 大石さんが『TECH PLAY Academy』にジョインして2年が経ちました。先ほど、IT人材育成の重要性について詳しく教えていただきましたが、お客さまと接する中で取り組みに対する意識の変化などは感じていますか?

私がジョインした2021年当時に比べると、DXへの投資やIT人材の育成に対して「必要ない」と考える企業はなくなってきたと感じています。実際、「御社にとってDXは必要ですか?」という問いに対し、Noと答える企業はほぼゼロです。

ただ、Yesの解像度は企業によってバラバラ。DXへの投資やIT人材の育成が必要だとは言っても、取り組みへの意欲やスピードには差があるのが実情です。もちろん、業界の特性や事業背景、組織背景は企業によって異なります。各社の置かれた状況を鑑みながら課題を特定し、それを解決していくのが今のフェーズなのかなと思っています。

―― IT人材不足の深刻化に伴い、育成に関するニーズが多様化していきそうですね。

実は先日、竹中工務店様の全社員8,000名分のDX育成を担わせていただくことが決定しました。これはパーソルグループとして受託したもの。現状把握のアセスメントから実施させていただくことになりました。また、西武グループ様からはDXリーダー候補者約30名の育成をお任せいただくなど、本当にさまざまなニーズが寄せられています。

ーー こうした事例が増えることで社会全体の意識も変わり、IT人材育成がまた次のフェーズへと進むのではないでしょうか。

そうですね。先ほども少しお話ししたように、これからの時代、新卒であっても中途であっても、IT人材を採用で確保するのは難しくなっていくでしょう。だからこそ、社内の人材をいかに育てるかを考えないといけないし、私たちはそのお手伝いを全力でしていかなければなりません。

でも、正直言ってまだまだ採用にはかなわない。どういうことかと言うと、たとえば社員を1人採用する、もしくは育成するのに100万円かかるとします。その場合、「100万円か。そんなものだよね」というのが採用だとしたら、「100万円もかかるのか。高いよ」というのが育成。採用と比べて育成のプレゼンスが低いのが実情です。

IT人材育成を採用と肩を並べるか、それ以上のレベルに持っていくのが私の理想であり、私たちの役割。そのために何ができるか、何をしないといけないのか、知恵を絞りに絞っているところです。

―― 具体的にどんな取り組みが考えられますか?

私は、研修の投資対効果が見えづらいことが育成のプレゼンスを上げられない要因の1つだと考えています。もちろん、私たちが提供する教育プログラムは、研修を実施して終わりではなく、3カ月後や半年後の効果検証のレポートをご提供しています。

でも、それだけでは不十分。もっと“研修を科学”して、受講生がどう成長しているのか、研修で学んだことをどう事業に役立てているのかなど、定量的・定性的に分析し、言語化してお客さまに届けていく必要があります。それにより投資対効果が見えるようになれば、「100万円もかかるのか。高いよ」ではなく、「100万円でこんなに成長するのか。やっぱり育成って大事だな」となるはずです。

その実現に向け私たちが旗振り役となる必要があるのですが、まだまだn数が足りていないのが現状です。『TECH PLAY Academy』を受講してくれるお客さまをもっともっと増やして十分なn数を確保し、“研修を科学”し続けられる組織へと進化していきたいと考えています。

求む“染み出し人材”。私たちと一緒に文化をつくっていきましょう

―― IT人材育成のプレゼンスを高め、“研修を科学”できる組織にする。大石さん、そして『TECH PLAY Academy』が描く未来を実現するために、どのように組織づくりを進めていこうとしているのですか?

私自身の課題としてお話しさせていただくと、まずはもっとスピード感のある組織づくりを進めないといけないと思っています。というのも、今のIT人材育成のマーケットに“正解”というものはありませんから、さまざまな仮説を立ててそれを検証していく必要があります。

しかし、「100点じゃないと実行しない」「100点ではないけど80点だからやってみる」という意思決定では、絶対に他社に先を越されてしまいます。極端に言うと、「20点の仮説」だったとしても前に進めていかなければならないということです。

それだけスピード感が求められているのが『TECH PLAY Academy』。当然、あっと言わせるアイデアも必要ですが、「めっちゃ革新的なアイデア」ってそうそう出てくるものじゃないですよね。ちょっとしたアイデア、そして日々の改善の積み重ねをどれだけ早く回せるかも重要になってきます。

そういう意味でも、スピード感のある組織にしないといけないし、私がその環境づくりを進めないといけない。私自身が成長しなきゃいけないと感じる日々ですね。

―― では、メンバーに求めるスキルやマインドの部分はいかがでしょうか?求める人材像を教えてください。

ずばり“染み出し人材”です。「染み出しって何?」と思う方がほとんだと思いますが(笑)、私が言う染み出し人材とは、簡単に言うと業務範囲を限定せずに仕事に取り組める人のこと。

たとえば私たちの組織では、セールスの先にプランナーやコーディネーターがいて、対面しているお客さまの先には受講生という個人がいます。全てがつながっているわけですから、「営業だからソリューション提案しかしない」「プランナーだから研修カリキュラムを組むだけ」というように、それだけで完結する仕事なんてありません。当然、その職種に求められる役割というものはありますが、どんな職種であっても、相手がどんな仕事をしているのかを想像して仕事に臨むことが大切であり、間接している仕事にどれだけ染み出せるかが重要だと私は思っています。

『TECH PLAY Academy』は人材育成、テクノロジー、新規事業という3つを掛け合わせた事業。これらに対して芯を持っているのは当然のこと、染み出しを積極的に行えるメンバーと共に事業を成長させてきたいと考えています。

―― 『TECH PLAY Academy』が求める人材像がものすごく伝わってきました!最後に、読者の皆さんにメッセージをお願いします。

冒頭でもお伝えしたとおり、私たちが事業を展開しているIT人材育成領域は日本にとって非常に重要な領域であり、今後必要とされ続けることは間違いありません。そして、私たちは『TECH PLAY Academy』を通じて日本のIT人材育成における良い文化をつくり、国力を上げていきたいと本気で考えています。

文化づくりや国力なんて言うとすごく大きなことと感じてしまうかもしれませんが、『TECH PLAY Academy』はそれを実現できるサービスだと私は信じています。また、私たちの組織には、それを実現できる優秀で染み出し力の高いメンバーが集まっていると感じています。

ぜひ、私たちと一緒に国力を上げる文化づくりにチャレンジしましょう。

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